私は、住まいの断熱性能を高めることによって、健康にどんなメリットがあるかという研究を大学で行っています。
　たとえば、断熱の省エネ性能が昭和55年基準以前の住宅を、平成11年度基準程度まで性能を高めた場合の、風邪の発生率について研究を行ったところ、温暖な地域に住む30～40代の男性の冬の風邪の発生率が7.9％も改善される可能性があることがわかりました。
　ところが、全国5200万軒ある戸建て住宅のうち、現在の省エネ基準を満たしているのはたった5％しかありません。近年、新しく建てられた住宅では約5割が基準を満たしているとはいえ、過去数十年の積み重ねとしては、非常に断熱性能の低い住宅が多いといえます。
　さらに地域別に見ると、省エネ住宅の普及率が6割以上あるのは北海道、青森県、山形県、岩手県、長野県の一部であり、南にいくほど普及率が下がっていることがわかります。こうした断熱が普及していない住宅で、冬の病死者がたくさん出ているのです。
　特に増えているのが、浴室内の溺死事故による死者数で、2012年には約6000人と、交通事故死にほぼ匹敵する数字です。さらに病死扱いの死者数も含めると、およそ1万9000人もの人が浴室で死亡していると推計されます。
　浴室内の溺死事故の原因のひとつは、住宅内の温度差が血圧の急上昇・急低下を招き、お風呂の中で意識がもうろうとして沈んでしまう、いわゆるヒートショックによるものですが、もうひとつは熱中症ではないかと考えています。
　寒い家に住んでいる人ほど熱いお湯に長く入る傾向があり、お風呂の中で体温が上昇し、気がついたらのぼせて体が動かず、湯船から出られずに溺れてしまうケースが多く見られるのです。日本人の平均的な入浴温度は42度ですが、たとえば42度のお湯に20分間浸かると、高齢者の平均体温は39℃に上昇、30分間浸かり続けると、体温が40℃を超えて危険な領域に入るといわれています。
　では、住宅の断熱性能を高めたらどうなるでしょう。家の中が寒くなければ体を温める必要性がなくなり、「熱いお湯に長めに浸からないと満足感が得られない」という入浴習慣が変わってくる。つまり、冬の入浴事故が減ると予測されます。

　住宅の断熱性能について、海外事情はどうなのかというと、冬の死亡増加率についてヨーロッパの国別比較を見てみると、北欧など寒い地域のほうが冬に亡くなる人の増え方が少なく、ポルトガル、イタリア、ギリシャなど、ヨーロッパでも温暖な地域ほど冬の死亡率が高いことがわかっています。日本と同様、家の中の寒さが原因ではないかと推測されます。
　この分野ではイギリスがもっとも進んでいる国であり、イギリスの保険省が2013年に発表した報告書によれば、住宅内の温度が低いと高血圧症になり、循環器疾患につながる。ゆえに、昼間の居間の最低室温を21度に、夜間の寝室の最低室温を18度にすることを推奨するとしています。端的に言えば、室内が寒ければ病気になりやすいと、国民に警告しているのです。
　これに対して日本の冬の朝は、多くのお宅で5度～10度になることがあるはずです。しかし、それは世界の非常識であると言えます。
　イギリスは、健康的な温度の指針を示すだけでなく、9年前には、賃貸住宅の大家さんに対して、健康・安全面で劣る住宅は断熱施工などの改修をしなければいけないという法改正を行っています。改修命令だけでなく、閉鎖命令、場合によっては建物の解体命令を出すこともできます。
　ここで議論になるのが、病気を引き起こす要因は住環境と生活習慣、どちらのウエイトが大きいかということですが、ある研究によれば、生活習慣が５割、住環境が2～3割となっています。ですが、暖かい家に住むことで体を活発に動かすようになり、外出が増え、心身のバランスが整い、栄養バランスも心がけるようになる…つまり、住環境がよくなると生活習慣が変わるという視点に立つと、実は住環境のほうが病因にかかわるウエイトが大きいとも言えるのです。
　資料7～9が物語っているように、高断熱住宅がもたらす健康への影響は計り知れません。

　昨年よりみなさまにご協力いただき、入居前と入居後の健康状態の変化、血圧の測定などをお願いしています。一番の目的は、ワンランク上の省エネ住宅における健康改善データを集計・発表することで、これから家を建てる方々に断熱性能の素晴らしさ、重要性を認識していただき、将来的な健康のために、よりよい断熱住宅を選択していただくことです。
　たとえば、脱衣所の温度がたった2度違うだけで、実は一日の歩数に換算して1400歩もの運動量の違いが出てきます。これまでの統計によって、4000歩以上で引きこもり・うつの予防につながり、5000歩以上で認知症の予防、7000歩以上で骨折予防、8000歩以上で高血圧・糖尿病の予防、1万歩以上でメタボ予防につながるといわれている中で、1400歩の差がこのランクを1ランクも2ランクも引き下げる要因になるのです。
　実際に、断熱性能の高い家に住んでいる人とそうでない人とでは、要支援・要介護を受ける年齢に4年以上の開きがあることもわかっており、若いうちから高断熱の家に住み続ければ、健康寿命は8年以上延びると予測しています。
　もちろん健康面だけでなく、高断熱住宅には経済的な価値もあります。3000万円で新築住宅を建て、断熱にかける費用の差額を100万円とした場合、光熱費の節減だけでは元を取るのに29年かかるのに対し、健康効果を入れると16年で元が取れる計算になります。さらに健康になれば医療費が減って11年で元が取れ、年を取ったときの介護予防の効果をお金に置き変えれば、数年で元が取れると考えられます。
　高断熱の家が全国に広がることで、地域全体の健康度が上がり、増え続ける医療費に歯止めをかけることも可能なのです。そう考えると、住環境に対する私たちの意識もそろそろ転換する時期にきているのかもしれません。